
サブプライムローン問題:世界を揺るがした金融危機
二〇〇七年頃からアメリカで表面化した住宅ローン問題は、世界規模の金融危機、いわゆるサブプライムローン問題へと発展しました。この問題は、信用力の低い人々を対象とした住宅ローン、いわゆるサブプライムローンの焦げ付きをきっかけに発生しました。
簡単に言うと、家を買うお金を貸す際に、借りる人の返済能力をきちんと確認せずに貸し出したことが原因です。返済能力が低い人々でも、当時は不動産価格が上がり続けていたため、金融機関は問題ないと考えていました。不動産価格が上がっていれば、万が一、借りた人がお金を返せなくなっても、担保となっている家自体を売却すれば、貸したお金を回収できると考えていたからです。
しかし、この前提は崩れます。不動産価格の上昇が止まり、不動産バブルが崩壊すると、状況は一変しました。家を買った人々は、返済が滞り、家を手放す人が続出しました。そうなると、市場には売るための家があふれかえり、不動産価格はさらに下落しました。金融機関は、焦げ付いたローンを回収するために、担保となっている家を売却しようとしましたが、不動産価格の下落により、貸し出したお金を回収できない事態に陥りました。
この問題は、金融機関の連鎖倒産の危機を招き、世界経済全体に大きな影響を与えました。アメリカ国内だけでなく、世界中の金融機関がサブプライムローン関連の金融商品に投資していたため、アメリカの不動産市場の混乱は、世界的な金融危機へと発展したのです。この出来事は、金融の世界において、貸し出しの審査を厳格に行うことや、リスク管理の重要性を改めて認識させる大きな教訓となりました。