建物の広さはどう測る？面積の秘密

建物の広さはどう測る？面積の秘密

面積の基礎知識

家を建てたり、買ったり、売ったりする時、その広さを知ることはとても大切です。建物の広さを表す数値でよく使われるのが「建物面積」です。これは「延べ床面積」とも呼ばれ、各階の床面積をすべて合計した数値です。例えば、2階建ての家で1階の床面積が50平方メートル、2階の床面積も50平方メートルだとすると、建物面積は合わせて100平方メートルになります。

この建物面積は、家の大きさ全体を把握するのに役立ちます。家づくりを計画する際には、必要な部屋の数や広さを考え、どのくらいの建物面積が必要かを検討します。建物面積が大きければ、広い部屋をたくさん作れたり、収納場所を多く設けたりできますが、その分建築費用も高くなる傾向があります。

また、不動産の価値を評価する際にも、建物面積は重要な要素となります。同じ地域で同じような条件の土地に建つ家でも、建物面積が広いほど、一般的には価値が高くなります。そのため、不動産の売買を検討する際には、必ず建物面積を確認するようにしましょう。広告や物件情報に記載されている面積をよく見て、自分の希望に合っているか、価格に見合っているかを判断することが大切です。

さらに、建物面積は固定資産税や都市計画税などの税金の計算にも使われます。建物面積が大きいほど、これらの税金も高くなるため、家計への影響も考慮する必要があります。このように、建物面積は家を建てる計画から、売買、税金まで、様々な場面で関わる重要な数値です。建物の広さを正しく理解することは、不動産に関する様々な判断をスムーズに行う上で、大きな助けとなります。

面積に含まれない部分

建物の広さを表す面積には、いくつかの種類があり、それぞれ算出方法が異なります。そのため、物件情報を見る際には、どの面積を表示しているのか注意深く確認する必要があります。よく目にする「建物面積」は「床面積」を指すことが一般的ですが、この床面積には含まれない部分がいくつかあります。

まず、吹き抜けは、開放的な空間を作るための構造で、上下階がつながっているため床がありません。そのため、床面積には含まれません。同様に、玄関ポーチやピロティも床がない、もしくは屋根のない部分なので、床面積には含まれません。ピロティは建物を支える柱だけの空間で、駐車場や駐輪場として利用されることが多い部分です。

また、バルコニーやベランダ、テラスなども、屋根があっても床面積に含まれないのが原則です。これらの屋外空間は、洗濯物を干したり、ちょっとした休憩スペースとして利用されますが、居住空間として利用することは想定されていません。ただし、屋根と壁があり、居室と同じように利用できるサンルームのような空間は床面積に算入されます。ロフトも、天井の高さが1.4メートル未満の場合は床面積に含まれません。はしごで上がるような収納スペースとして利用されるロフトは、一般的に天井が低いため床面積には含まれないことが多いでしょう。

このように、物件資料に記載されている面積には、一見広そうに見えても、実際に生活する空間ではない部分が含まれていない場合があります。そのため、図面をよく見て、各部屋の寸法を確認したり、実際に内覧して居住空間の広さを体感することが重要です。特に、バルコニーやロフトの広さに魅力を感じている場合は、それらの面積が床面積に含まれているのかどうか、しっかりと確認しましょう。記載されている面積だけで判断せず、実際に使用できる居住スペースを把握することで、物件選びの失敗を防ぐことができます。

面積の計算方法

家の広さを表す数値として、よく耳にする“床面積”。この床面積の計算方法には、建物の外壁の中心線、もしくは柱の中心線で囲まれた範囲の面積を用いるという決まりがあります。これを壁芯面積といいます。なぜ壁の中心で測るのかというと、壁の厚みも面積に含めるためです。壁の厚さは、建物の構造によって様々です。木造、鉄筋コンクリート造、鉄骨造など、構造が違えば壁の厚さも変わってきます。それぞれの家の広さを正しく比べるためには、壁の厚みも含めた壁芯面積を使う必要があるのです。

ただし、ピロティと呼ばれる、建物の１階部分を柱だけで支え、壁のない吹き抜けのような空間の場合、使い方によっては床面積に含まれる場合と含まれない場合があります。例えば、ピロティが駐車場として使われている場合は、床面積には含めません。これは、駐車場は屋外で車を停めておく場所であり、居住空間ではないと判断されるためです。一方で、ピロティに屋根や囲いがあり、屋内庭園のように利用されている場合は、床面積に含めることがあります。屋内庭園のように、人が快適に過ごせる空間として利用されている場合は、居住空間の一部とみなされるからです。

このようにピロティは、その用途によって床面積に含めるかどうかが変わります。ピロティ部分の使われ方をしっかりと確認し、実際の居住空間と見比べて、床面積を正しく理解することが大切です。特に、不動産広告などで表示されている床面積が、自分のイメージする居住空間と一致しているかを確認することで、後々のトラブルを防ぐことができます。広々とした空間を想像していたのに、実際はピロティ部分が含まれていた、といった事態を避けるためにも、床面積の計算方法を理解しておくことは重要です。

面積の重要性

住まいの広さを表す面積は、不動産を選ぶ上で最も大切な要素の一つです。なぜなら、面積はそこで暮らす人々の快適さや、住まいとして使える可能性に直接つながるからです。

まず、家族の人数や暮らし方によって、必要な広さは変わってきます。例えば、家族が多い場合は、それぞれに個室が必要になるため、多くの部屋がある広い家が求められます。また、家で過ごす時間が多い人であれば、ゆったりとくつろげる広い居間や、趣味を楽しむための部屋が必要となるでしょう。このように、面積は住まいの選び方に大きく影響するため、希望の広さを満たしているかは重要な点です。

賃貸の場合、家賃は多くの場合、面積に比例して決められます。つまり、広い物件ほど家賃が高くなる傾向があります。そのため、希望の条件に合う物件を探す際には、面積と家賃のバランスを考えることが大切です。相場よりも極端に安い家賃の物件は、面積が狭かったり、日当たりが悪かったりと、何かしらの理由がある場合もあるので注意が必要です。

購入する場合でも、面積は不動産の価値を判断する重要な基準となります。同じ地域で同じような条件の物件でも、面積が広いほど価格は高くなります。将来売却することも考えているのであれば、ある程度の広さのある物件を選んでおくと、売却時に有利になる可能性があります。

このように、面積は不動産取引において非常に重要な指標です。住まい探しや不動産投資を行う際には、面積についてしっかりと理解し、自分の希望や予算に合った物件を選ぶようにしましょう。

実例で見る面積の確認

住まい探しをする際、物件情報に記載されている面積は必ず確認しましょう。インターネット上にある多くの不動産情報サイトでも、物件の概要欄に「延べ床面積」や「建物面積」といった形で記載されています。しかし、ただ数字を見るだけでは不十分です。それぞれの内訳までしっかりと確認することが大切です。

例えば、物件によっては各階の床面積が細かく記載されている場合があります。１階部分はどれだけの広さがあり、２階部分はどれだけの広さか、といった点です。また、バルコニーの面積も重要な情報です。バルコニーは居住空間ではありませんが、洗濯物を干したり、ちょっとした休憩スペースとして活用したりするなど、生活に密着した場所です。これらの情報から、実際に暮らす様子を想像し、自分の希望に合致するかどうかを判断しましょう。

さらに、実際に物件を見学する際には、巻尺を持参することをお勧めします。図面上の数値と実際の広さには、多少のずれが生じる可能性があります。自分の目で測ることで、より正確な広さを把握できます。見学時は、部屋の広さだけでなく、収納スペースの広さも確認しておきましょう。収納の広さは、日々の暮らしやすさに直結する大切な要素です。押入れやクローゼットなどの大きさ、形状、位置などを確認し、自分の持ち物がきちんと収まるかどうか、イメージしてみましょう。

このように、面積を様々な視点から確認することで、後悔のない住まい選びに繋がります。数値だけを見るのではなく、内訳や実際の広さを確認し、具体的な生活をイメージしながら、自分にぴったりの物件を見つけましょう。

専門家への相談

住まいやお店などの建物の広さに関する疑問や、よくわからないことなどがあれば、不動産会社や設計士といった専門家に相談するのが一番です。彼らは建物の広さの計算方法や関係する法律にとても詳しいので、的確な助言をもらえます。

例えば、今ある建物を新しく改装したいと考えているとしましょう。その場合、改装によって建物の広さが変わることで、どのような手続きが必要になるのか、どれくらい費用がかかるのかなど、専門家に相談することで具体的なアドバイスをもらえます。また、建物を増築する計画がある場合も、建築基準法という法律に合った適切な広さについて相談できます。専門家は、その土地や建物の状況に合わせて、法的に問題のない範囲で、希望に沿うような提案をしてくれます。

専門家への相談は、不動産の売買や賃貸をスムーズに進める上でとても大切です。建物の広さに関する疑問や不安を解消することで、安心して取引を進めることができます。例えば、売買契約前に建物の広さについて確認しておけば、後からトラブルになるのを防ぐことができます。また、賃貸契約の場合は、契約内容に記載されている広さと実際の広さが一致しているかを確認することで、思わぬ損をしないようにできます。

さらに、専門家は建物の広さ以外にも、不動産取引に関する様々な知識を持っています。例えば、建物の状態や周辺環境、市場の動向などを考慮した上で、適切な価格を提示してくれます。また、税金や登記などの手続きについてもアドバイスをもらえます。専門家のサポートを受けることで、不動産取引をより安全かつ円滑に進めることができるでしょう。